指示待ち社員がゼロになる!社員の当事者意識を上げる2つのポイント
KATAKA
こんにちは、川田です。
「仕事が自分事ではなく他人事になっている」「部下がやらされ感で仕事をしている」と嘆いている経営者や管理職の方も多いと思います。
当事者意識を持った社員は企業の発展や組織強化に必要不可欠です。
しかし「当事者意識を持て」と言われたところで、当事者意識が高くなる社員はあまりいないのではないでしょうか。
今回は、社員の当事者意識を高めて、強い組織を作って行く方法についてお話しします。
目次
1.当事者意識の必要性
当事者意識とは、自分が関わる仕事や物事を「自分のもの」ととらえて取り組む姿勢を指します。
「仕事は与えられるもの。自分の仕事ではない。」と思っている人や、「自分は手伝っている、所詮自分は関係ない」という考えの人は当事者意識がありません。
一方で、当事者意識が高い人は、「上司にこう言われたからやっている」ではなくて、
上司にこう言われて、自分はこのように感じて、こうしたいと思った。だからやる。
と自分で感じて、考えて、行動することができます。
このような社員は自分が主体なので、やりたいというやる気や責任感にも繋がります。
2.社員の当事者意識アップ2つのポイント
社員の当事者意識をアップするには以下の2つの事が重要だと考えています。
①考える主体は社員
一番重要なのは「社員一人ひとりが考える機会を作り出す」ことです。
部下に改善してほしい点が多いあまりに、部下の行動に注文を付けたり、持論を展開してしまったりすることはよくあることかと思います。
しかし、それでは社員は育ちません。
というのも、言っている内容は正論であっても、それを上司が話し過ぎてしまっては、部下が自分で考える機会を失ってしまいます。
人は自分で考えたことしか、本当の意味で身につかない、
つまり、主体的に考え判断できるようにはなりません。
<当社事例:ペア会議>
当社ジョンソンホームズ(住宅事業部)はコロナ禍になる少し前からやや不振で、僕自身が介入したり、営業担当者たちとさまざまな対策を講じたりと努力しましたが一向に成果が上がりませんでした。
その中で私が感じたのは「川田さん(私)やMG(チームリーダー)が言った通りにできているか」に意識が置かれていて、社員それぞれに「自分がどうしたいか、どう思うか」という視点が抜けているということ。
そこで最近「ペア会議制度」を取り入れました。
ペア会議制度とは...
・住宅営業の社員で役職関係なくペアをつくり、課題や対策、目標達成までにすべきことなどを話し合う
・ペアは週ごとに変更する
その結果、業績は上がりつつありますし、社員みんながイキイキとしているのが目に見えてきました。
これまでは私たちが「これでいいだろう」と判断した業務を的確にこなすことが仕事だったのですが、自分たちが熟慮した案を実行することに楽しさを見出し、結果も出ています。
このように、世代交代というか、上が意識的に考える主体を社員へ、ということをしないと過去上手くいった人に頼ってしまうような組織の癖がついてしまいます。
上の仕事を下の人に渡し、上はさらにみんなの役に立つ新しい仕事を模索することで、組織がどんどん大きく成長するように感じています。
②常に情報を公開し、社員目線を揃える
当社では以前から会議内でワークを行う等、社員一人ひとりが考える機会は意識的に設けていました。
これによって、社員に「主体性」や「経営に参加しているという意識」を持ってもらうことはできていたのですが、思うように成果や業績につながっているようには感じられませんでした。
今振り返ると社員によって、「何のために考えるのか」「目指すべきゴールはどこなのか」という考える軸や方向性に差があったのだと思います。
ただ考える機会を与えるだけだと、各々が自由に考え出してしまい、"結果につながらない当事者意識"が形成されてしまうのだと痛感しました。
そこで、コロナ禍をきっかけに「オンライン朝会」というオンラインでの情報共有を始めました。
私(常務川田)が週に1~2回、全社員に向けて、各部署の業績進捗やKPI進捗、社員ランキングや今週のMVP等様々な情報を30分間配信しています。
こういった情報をリアルタイムで共有することはもちろん大事ですが、ここでさらに重要になってくるのが「トップメッセージ」です。
ただ情報を流すだけではなく、私、つまり会社としての解釈を併せて伝えることで、社員への情報の伝わり度が格段にUPします。
このオンライン朝会で会社の現状をトップメッセージと併せて発信することで、全社員が現状や会社としての方向性を理解することができるようになりました。
また、経営層や管理職、一般社員が同じ情報を共有・理解した上で、考える機会を設けることで、必然的に業績につながる施策やアイデアが出やすくなると感じています。
3. 【ヤマチ事例】当事者意識を最大限引き出す「ビジョン・パーパス研修」
当社では、社員が自分で考える機会を作るために様々な取り組みをしているのですが、
今回はその中でも、モチベーションややる気といった、仕事をする上で根幹の部分となってくる、
自分の会社の価値や仕事の意義を考えてもらう「ビジョン・パーパス研修」についてご紹介します。
ビジョンとは「どのようになりたいのか」というような将来ありたい姿や目標のことで、
パーパスとは「どうあるべきか」という存在意義の事です。
このような会社のビジョンは経営者や経営トップが考えて社員に発信することが多いと思いますが、ビジョンやパーパスを作る過程、つまり考えるという作業を社員自身にやってもらうことが重要だと考えています。
「そもそも何のために働くのか?」という部分をしっかり理解してこそ、仕事は楽しくなるし、「自分がやらねば!」という当事者意識にもつながってくるのではないでしょうか。
ビジョン・パーパス研修では以下の様な項目について社員一人ひとりに考えてもらいます。
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▪過去から流れを捉えて今求められていることを把握する
┗過去の流れから、今求められていることって何? 今にどんな意味がある? 乗り越えたい課題って何?
▪今年起こったことを把握する
┗今年事業に起こった変化を事象として捉えると、どんなことが挙げられる?
┗その変化にどんな意味がある? ▪事業部の提供している価値について
┗事業部の顧客・ターゲットってどんな人・会社?
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等...
このような約30個の質問に対してじっくり考えてもらい、社員同士お互いの回答を見たうえで、ディスカッションをしてもらいながら、会社や事業部のビジョンやパーパスについて理解を深めてもらっています。
この研修によって、「○○だからこの仕事は意味があるんだ!」「△△だから自分がやる意味がある!」といった仕事の意義や自分の意義を本当の意味で理解し、納得することができ、当事者意識を高めることができます。
4.まとめ
社員の当事者意識アップに必要なのは、
◎社員一人ひとりが考える機会を経営トップが意識的に作る
◎考え、判断するための軸(情報)を常に共有する
社員が自分自身で考え、経営層や管理職、一般社員が同じレベルで意思決定や情報を共有すること。
自分たちが考えた施策や運用を実際に実行し現場で肌で感じることは、モチベーション向上へともつながります。
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Authorこの記事の著者
株式会社ジョンソンホームズ|常務取締役|グループ常務
川田 新平
ジョンソンホームズを陣頭指揮。企業ミッションの明文化、共有・浸透を図るとともに社員が輝き主体的に経営参加する組織づくりを通して、新たな成長軌道に導く。現在はグループで展開する多様な事業にコミット。社員皆をよくするために、毎月500名の社員の話を聴くことを自ら実行している。